こんばんは、嶋田です。
幾分マシになったとはいえ、BSTの利回りは残念な感じです。
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Einthovenです。
さらに外国債券について理解を深めましょう。
日本では個人向け国債なんて簡単に言っていますが、国債はなかなか奥が深い商品です。
さらに売却すると簡単に言っていますが、買い手がいなければ当たり前ですが売れません。
世の中はすべて需要と供給のバランスで成り立っていますから。
したがって、債券はいつでも売却できるように流動性の高い(人気のある、すぐに現金化し易い)ものを選びましょう。
直接、債券自体を購入しなくても投資信託という形でも購入できます。
債券ファンドです。
これも株式投資信託と同じ感じで考えていいでしょう。中身が株式か債券かの違いです。
さらに日本債券のところでも触れましたが、物価連動型の債券ファンドもあります。これはなかなかお勧めです。
債券は比較的急速におこるインフレに勝てません。
物価連動型の債券はそこを補ってくれた上に、金利もついてくる商品で購買力という意味でインフレヘッジになるでしょう。
長期投資後半ではかなりの金融資産を保有することになります。例えば1億円あって、すべて株式では短期的なリスクが大きすぎます。
つまり60歳ですべてを株式資産としていると、場合によっては資産総額が半分やそれ以下になることがあるということです。
株式投資の有利性は長期投資(20-30年)において言えるだけなのです。
したがって、金融資産は徐々に人生の後半にかけて短期的なリスクの少ない商品に置き換えて行かなければなりません。
言い換えればアセット・アロケーション(資産配分)を年齢層で変えていく必要が出てくるということです。
その意味でこの物価連動型債券は魅力的です。ただ、いろいろ難しい商品であるとも思います。
今後、さらに具体的な商品を考えましょう。
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こんばんは、Einthovenです。
さらに
外国債券クラスについて考えていきましょう。
外国債です。最も世界で多く発行されている債券は
米国債です。したがって、これを中心に話をせざるを得ません。
日本債券クラスのところでも触れましたが、やはり債券でリスクを取るべきではないでしょう。
つまり信用度の高い国債がメインになるわけです。
世界債券市場全体(2001年)をみると、その割合は米国32%、ドイツ13%、英国8%、フランス6%、日本4%、イタリア4%となっています。
格付けは日本・イタリア以外はAAA(医学用語とは違い、スリーAとは呼ばずトリプルA)と最高ランクであります。
日本とイタリアはAA-と数段信用度という意味で格下です。
債券投資とは金利の変動を考える投資でありますので、各国の金利と今後の動向を情報として得る必要が出てくるわけです。
現在であれば、米国はFRB(米連邦準備理事会)が利上げをどうするか、ということに注目するべきであるということです。
20年以上もの間、米長期金利は低下局面にあり年利5%でいいのであれば、現時点で米国債は『買い』と言えるでしょう。今後のインフレ率次第では金利上昇もあると思いますが。
では実際はというと、米国債の中にもいろいろな種類があります。
大きくは利付国債、ゼロクーポン債などの割引国債の2つです。簡単に言えば金利がついているものか、金利がついていない分価格が割安か、というだけのことです。
その中間的なものもあり、金利は低く設定されているが価格も程々に安くなっているというものもあります。
例えば金利低下局面にある国の債券は今後金利が低下していくわけですから、当初の債券金利はどんどん下がっていきます。
つまりこういった金利低下局面では債券金利の低いものを選ぶべきでしょう。究極的にはゼロクーポン(分配なし)といわれる金利ゼロで債券価格が安く設定されているものを選ぶのがいいでしょう。
さらに期間ですが、先にも忠信先生から
裏技的な提案がありましたが、5年以上は保有して売却するという戦略はいいと思います。
税制上かなり有利になることが多いです。
金利というものは景気と連動していてマネーサプライを操作するためのものですから、一旦下がり始めるとなかなか上昇局面には変化しないことが多いように思います。
景気回復とともにゆっくり上昇局面に入っていくものです。したがって金利が下がり始めたら長期ゼロクーポン国債を買って、5年間以上保有し有利な条件であれば売却するということが有効になります。
逆に金利上昇局面では短期ものの高利付債を選ぶべきでしょう。
こういうときはMMFの方が無難だとは思いますが。
知っている人に簡単な話ですが、初めて聞く人には難しい内容かもしれません。さらに他国の債券についても同様に考えていいと思います。金利と信用度を中心に考えれば問題ありません。
今後も何回も出てくる話なので徐々に理解を深めていきましょう。
債券の基本を知るには以下に紹介する著書がいいでしょう。
Einthovenです。
日本債券クラスにはまだ
円定期預金や
円MMFがあります。
では円定期預金はどうでしょう。
流動的資産クラスのところでお話しましたが銀行の金利は長期金利が反映されるのが遅いので、今のような金利上昇局面で固定金利は組まない方がいいように思います。
また、各銀行が行っているキャンペーンについてもいいものと悪いものがあります。これらも今後分析していきましょう。
円MMFは基本的に
円MRFと似ています。
詳しくは三菱東京UFJ銀行のS-MMF(super-money management fund)にアクセスしてみてください。
流動的資産クラスに入れて、MRFと同様に扱っていいと思います。
三菱東京UFJ銀行のS-MMF追記(2006.10.25); ただし、MMFは30日未満のご換金については、1万口につき10円の信託財産留保額が差し引かれます。
さらにMMFの方が若干金利は良いですが、信託報酬は高めです。
比較してみてください。>>
野村MRF vs
野村MMF
どうも、年のせいか最近コンパに行っても以前のようにモテナイ嶋田です。
債券のところで補足をしておくと債券にも当然価格があり、一般的に金利が上昇すれば以前の低金利で設定された債券は価格が下がります。
金利低下局面では逆に債券価格は上昇していきます。
現在の状況でいえば、おそらく日本国債は今後価格が下がり、米国債は今後価格が上がるというものです。
満期(
償還日)まで保持し額面100(
パー)で利益を得てもいいのですが、債券も株式同様、売却することができます。
金利低下局面では売却した方が有利になることもあるのです。
利付債と
割引債で税制が違いますが...
いずれにしても償還日まで保持すると課税は利益分に
雑所得として
総合課税がかかります。
総合課税(最高50%)が高い方は、売却して非課税(利付債)、
譲渡所得(割引債)として
分離課税(20%)にした方が得のことも多くあるでしょう。
それは譲渡所得には年間最大50万円までの
控除があるからです。しかも5年以上保有したものを売却したなら、50万円以上の利益分に対しても半分の課税しかかりません。
さらに利付債券であれば表面利率(
クーポン)の分配前が債券価格は最も高く、分配後はその逆です。
つまり、例えば5年以上の割引債を購入した場合、5年以上保有しているうちに金利が低下したら売却して利益は譲渡所得とする。そしてその利益は50万円以内に抑える。
そうすれば課税がかからないという裏技的なこともできます。
これは現在であれば米国債で有効だと思うますので、Einthoven先生が話してくれるでしょう。
つまらない補足でした。
Einthovenです。
今回は日本債券クラスについて考えていきましょう。
債券とは借金の借用書のことで、どこの借用書かということです。
種類は国債、地方債、社債などいろいろあります。
何が違うのでしょうか。
信用リスクと利回りです。
一般的には国>地方>会社の順で信用度は落ちていきます。
その分、利回りが高く設定されているものが多いようですね。
私自身は債券クラスでリスクをとることにはあまり意味がないように思います。リスクをとってもとらなくても利回りがあまり良くないからです。
国債などになればかなり信用度は高いですが、日本国債は米国の格付け機関からは他の先進国に比べ低く評価されています。
しかも現在は長期国債でも利回りは2%にもなりません。
日本国民なので国の借金を積極的に肩代わりしたいならともかく、現時点では魅力的な商品ではないでしょう。
国債には固定利付国債と変動利付国債があり、そのままですが利回りが固定しているか、ある期間ごとに変動していくかの差です。
例えば、現在のような金利上昇局面では当然、変動利付タイプがいいはずです。
また、債券で抑えておかなければならないのは、現金などと同じようにインフレを回避 (ヘッジ) する商品ではないということです。
インフレ時には一般的に金利も上がりますが、タイムラグはあります。損失を被るでしょう。特に固定利付ものであれば被害は甚大です。
最近になって物価連動型国債なるものが出てきました。海外では以前からありましたが、日本でもようやく出ました。
とは言っても個人投資家は買うことができず、当面は物価連動型国債ファンドでの取り扱いとなります。
これは一定の固定金利に物価変動による値上がり(キャピタルゲイン)が加わる商品で、実のところインフレヘッジ商品としてはなかなかのものだと思います。
具体的には今後さらに理解を深めていきましょう。
ちょっと否定的な話が多くなりましたが、国債であれば信用リスクは低く、一部の資産を国債として保有する選択は十分あり!です。
しかし、あまり債券に過度に期待するとインフレ時には甚大な被害が出ますし、十分なリターンも得られませんのであくまで資産の一部という形で運用するのがいいでしょう。
もし買うにしても現在は変動利付ものを選ぶべきです。
資産におけるその比率なども今後考えましょう。